電子的診療情報連携体制整備について

当院は、質の高い医療を提供するため、医療DX（デジタルトランスフォーメーション）を推進する体制を整えています。
2026年6月1日より、国が定める基準を満たした医療機関として、初診・再診時に「電子的診療情報連携体制整備加算２」を算定いたします。

当院では以下の取り組みを行っています。

• オンライン資格確認システムを導入し、マイナ保険証を活用しています。
• 患者様の同意のもと、受診歴、薬剤情報、特定健診情報その他必要な診療情報を取得・活用して診療を行います。
• 電子処方箋を発行する体制を整え、他院との重複投薬や相互作用の防止に努めています。
• 国の電子カルテ情報共有サービスを導入し、医療機関間での情報連携を行える体制を順次整備しています。
• 質の高い医療を提供するため、医療DXにより得られた情報を有効に活用しています。

当院は、国が推進する医療DXを通じて、より安全で効率的な医療の提供を目指してまいります。
ご理解とご協力のほど、よろしくお願い申し上げます。

「個別の診療報酬の算定項目の分かる明細書」の発行について

当院では、医療の透明化や患者への情報提供を積極的に推進していく観点から、領収証の発行の際に個別の診療報酬の算定項目の分かる明細書を無料で発行しております。
また、公費負担医療の受給者で医療費の自己負担のない方についても、明細書を無料で発行しております。

なお、明細書には、使用した薬剤の名称や行われた検査の名称が記載されるものですので、その点、御理解いただき、ご家族の方が代理で会計を行う場合のその代理の方への発行も含めて、明細書の発行を希望されない方は、会計窓口にてその旨お申し出下さい。

一般名処方加算について

現在、一部の医薬品の供給が不安定な状況が続いています。そのため、当院ではジェネリック医薬品（後発医薬品）の使用促進を図るとともに、医薬品の安定供給に向けた取り組みなどを実施しています。
当院では、後発医薬品のある医薬品について、特定の商品名ではなく、医薬品の有効成分をもとにした「一般名処方」を行う場合があります。「一般名処方」により、医薬品の供給不足が生じた場合であっても、必要な医薬品が提供しやすくなります(※)。

一般名での処方について、ご不明な点などがありましたらご相談ください。

※「一般名処方」とは、お薬の有効成分をそのままお薬名として処方することです。これにより、供給が不安定な医薬品であっても、有効成分が同じである複数の医薬品から選択することができ、患者様に必要な医薬品を提供しやすくなります。